 ブログ紹介
岩崎博充の「経済ニュース」
http://blog.livedoor.jp/lightroom0430/
※日々の経済ニュースをタイムリーに 紹介します。たとえば、米国、サブプライムローン
問題の真相、モノラインの格下げ圧力の行方、世界恐慌の可能性、スタグフレーション
はハイパーインフレの第一楽章……、などなど。
上記ＵＲＬをクリックしてください。
Infomation
新刊のご案内
日本人が知らなかった海外口座 資産運用術
（岩崎博充著、翔泳社刊、1680円）
海外口座を持っているけど、上手く活用できていない。
そもそも金融自由化が進んだ日本で、海外口座でなければできない投資法はあるのか。
すでに海外口座を持っている人は、あるいはこれから海外口座を開設して、
現代の不安定な日本で資産を保有するリスクを少しでも軽減したい。
そんなニーズにこたえた一冊。海外口座を持つ、賢く活用するための最新情報を
海外証券口座を中心に紹介する。
海外口座の新しい運用スタイルを紹介する。
30代のうちに知っておきたい
お金と経済のはなし。
岩崎博充著、すぎやまえみこイラスト、造事務所
Media Factory
高校生でも知っていそうな知識だけど、意外と30代の女性が知らないマネーのお話。
東日本大震災によって、日本の状況は大きく変わってしまった。
いままでとは違う日本で、独身の30代女性がマネーとどう向き合えばいいのかをマンガ
と簡単な文章で紹介した一冊。
伊藤洋一編集長のビジネスＶＯＩＣＥ講座
最新の経済情勢などを「声」で提供する「ビジネスＶＯＩＣＥ講座がこの４月１７日
からスタート。講師：岩崎博充
「状況変化のなかで資産をどう守るのか」詳細は下記をクリック！
推薦図書紹介
リスクマネーの威力
草野豊己著、廣済堂出版
金融に関わる人も、またそうでない人にもお勧めの一冊。
日本や世界が翻弄され続けている「リスクマネー」の実態について、
おそらく世界でもここまで詳細に書かれたものは初めてだろうと思われる。
ロスチャイルド、そしてジョージ・ソロスのソロス・ファンドの「対日投資アドバイザー」だった
草野豊己氏の「リスクマネーの威力（廣済堂出版）」だ。
ロスチャイルドの陰謀だの、リスクマネーに関してはこれまでにも、
様々な情報が飛び交っていたが、いままでの情報がすべて真実でないことが、
この一冊で分かるはずだ。金融市場に関わる人にはぜひお勧めしたい一冊だ。
そして、このリスクマネーの存在を知らなければ、われわれ日本人は
永遠に外国人投資家に富を奪われ続けると考えたほうがいい。
既刊紹介
老後のお金の新常識
岩崎博充著、ぶんか社文庫
厚生労働省の統計によると日本の「貧困率」は全世帯で「15・７％（07年）」に も
達するそうです。
とりわけ、心配なのが今後の年金生活者の暮らしだといわれ ています。
日本の年金制度は「マクロ経済スライド制」が導入されたために、今後、年金生活者の大半は
公的年金制度だけでは現役世代の半分以下（貧困層）の 収入になってしまう
可能性があります。現役世代の半分以下の収入ということは
「貧困層」の部類に入ってしまうため、日本人の老人の大半は貧困になってしま う
可能性があるということです。
特に、心配なのは女性の1人暮らしです。すでに、現時点で65歳以上の単身女性 の5人に1人が貧困層になっている、というデータも発表されています。現在の年 金制度では、夫亡き後の妻の大半が「貧困層」になってしまう可能性を秘めてい るというわけです。しかも、女性は男性よりも５年も長生きするため、夫婦間の 年齢差も加味すると、７〜10年もの長い歳月を女性は貧困層のまま余生を暮さな ければならない運命が待っているかもしれないと言うことです。
本書では、これまでの常識にとらわれない、貧困層に陥らないための様々なノウ ハウを盛り込みつつ、新しい老後の暮らし方を紹介しています。たとえば次のよ
うな方法で老後を過ごすことをお勧めしています。
具体的には、次のような方法を紹介しています。
・老人過剰時代のよりよき年金生活のためには、発想の転換が必要
・年金生活に入る前に家を手放すという選択肢も
・自宅を賃貸にして、自分たちは住居費の安い田舎で暮らす
・一番現実的なことは「働き続けること」
・田舎で自給自足するのもいいが準備は完璧に
・移住支援システムを最大限に活用しよう
・競売物件でアパート経営、年金以外の収入源を確保する
・海外で暮らすなら日本に拠点を残す
・海外ロングスティ一番人気はマレーシア
・リバースモーゲージをつかって財産を残さず老後を過ごす
・いざとなったら「生活保護」に頼れ
・高齢者同士で寄り添って暮らす老人コミュニティもある
日本の公的年金制度は25年間も加入しなければならず、しかも公的年金だけでは 食べてはいけなくなってしまうのが現実です。しかも、今後は少子高齢化で、そ
の公的年金制度も財政的な負担は避けられず、いつまで頼りになるか分かりませ ん。1000兆円といわれる財政赤字によって、金利上昇、円暴落、インフレといっ
た事態も高い確率で予想されています。公的年金では食べていけない時代がやっ てくることが予想されるのです。すでに現時点で国民年金だけでは食べていけな
い現実もあります。
原則として国民年金受給者の収入（夫婦合わせて月額約12万円）をベースに、自 分の財産を使い切って暮らす方法を提案しました。 ぜひ、ご一読を。
大恐慌最悪のシナリオ
岩崎博充著、ぶんか社
大恐慌を超える１００年に一度の経済危機、といわれる
今回の経済危機だが、このまま回復するとは到底
思えない。そこで問われるのが、今回の経済危機では
どこまで覚悟すればいいのかだ。
ブログでも書いてきたことだが、今回の経済危機の
最悪のシナリオをこの一冊にまとめた。
ぜひ、ご一読を。ぶんか社、1500円
（本文より抜粋）
今回の経済危機は、当初大半のエコノミストが、楽観視して深刻な経済危機であると予想した人がほとんどいなかった。一〇人取材すれば、九人は半年〜一年で底を打つと読んでいる人ばかりだった。なぜ、そんなにも多くの専門家が今回の経済危機の深刻さを見抜けなかったのか……
その理由は、今回の経済危機を招いたのが、金融先進国である米国の中でも
もっとも先端のテクノロジーを駆使して金融ビジネスをリードしていた「メインストリート」を闊歩するプレイヤーたちだったからだ。彼らは、ずば抜けた学歴と実績を持ち、普通のサラリーマンが一生涯かかって稼ぐお金を、わずか一年とか、二年で稼ぎ出してしまうスーパーエリート達だったからである。
しかも、そうしたスーパーエリート達はいまなお揃って口を閉ざしたままだ。これだけ世界が混乱して数多くの人々が貧困に直面しているというのに、ほとんどのスーパーエリートが、自分たちが犯した間違いを認めて、いったい世界で何が起きているのか、どうすればこの危機から脱出できるのかを告白しようとしていない。その対応法をレクチャーするどころか、いまだに公的資金を受けて生き残りを図っている金融機関から、契約をたてに莫大なボーナスを受け取ろうとしている
海外金融商品＆預金･証券口座徹底ガイド
（岩崎博充編著、洋泉社刊）
最近こそ、日本の金融行政もグローバルスタンダードに近づ いて
来たものの、海外の金融機関に比べると、まだまだ規制緩和が
遅れている。本書は、海外の金融機関に口座を開設するノウハウ
を中心にまとめた一冊。特に、海外の証券会社での口座開設法
を紹介。日本ではまだ自由に売買できない国や地域の株式を
売買できる。
※ＢＲＩＣs経済研究所の門倉貴史氏に
推薦していただきました。
「団塊老人」は勝ち逃げできない
−−若者がひたすら損をする社会の始まり
（岩崎博充著、扶桑社刊）
公的的年金の記録管理不備が大きな話題になっている中で、
本書は年金をはじめとして健康保険や政府の財政が、団塊世代
の大量退職によって危機的状況に陥ると予想。団塊世代の存在
そのものが、日本の財政破綻のトリガー（引き金）になってしまう可
能性を警告。団塊世代は、公的年金で悠々自適な老後を過ごせる
と思われがちだが、そんな未来は幻想であると警告した一冊だ。
「インフレ襲来！資産崩壊に勝つ投資術」
（岩崎博充著、アートデイズ刊）
日銀は何が何でも金利を上げたがっているものの、結局は政府の圧力で金利の引き上げを躊躇している。個人消費も上向かず、景気は踊場に差し掛かっているのに、なぜ日銀は金利を上げたがっているのか。その背景には、インフレ懸念があるからだ。
80年代のバブル経済は、日銀の金利引き下げが遅くなってもたらしたもの。インフレは必ずやって来る。
いまからその準備をしないと間に合わない。そんな資産運用の手引書だ。
「世界経済 30分でまるわかり」
（伊豆村房一＋岩崎博充編著、高橋書店刊）
 激動する国際情勢を理解するのは、そうたやすいことではないが、
本書は、現在の世界を分かりやすく、簡単にコンパクトにまとめた
一冊。見開き単位でひとつの国や地域がまとめられており、
理解しやすい。
「格付け市場」を読む」--いったい誰がトクするのか 光文社新書
 岩崎博充著
「格付け｣会社の動向が相変わらず注目されている。大学法人格付け、病院法人格付け、ストラクチャードファイナンスなど、格付けの範囲が拡大しつつある。そんな状況で、いま格付け会社はどんな問題を抱え、何を目指しているのか。取材を通して、格付け業界を検証した。
シリーズ 2008年8月24日（日曜日）
サブプライムショックの真実
サブプライムローンとはいったい何なのか。
サブプライムローンの真相を分かりやすく紹介する。
第１回目
サブプライムの破綻からヘッジファンドへ？
――最大手ＮＣの破綻、ＵＢＳそしてベアスターンズ？
サブプライムローンの問題はすでに2年以上も前から指摘されていた。
それが一気に表面化したのが2007年8月のことだが、実はその前にも様々な
現象が起きていた。
ここでは、金融市場の動きについて細かく検証し、ＦＲＢ（米連邦制度準備理事会）
やＥＣＢ（欧州中央銀行）といった金融当局がどんな対応をしてきたのかを
見てみたい。そして、その結果、何が起こっているのかをチェックしよう。
最大手ニュー・センチュリーの
上場廃止から金融市場の混乱へ？
今回のサブプライムローン問題発生の最初の兆しは、住宅着工件数や
住宅価格が一斉に下落を始めた２００５年末だった。では、実際に金融市場に
はっきりと現れたのはいつだったのだろうか。
様々な考え方があるだろうが、やはり象徴的だったのは、２００７年３月13日、
ニューヨーク証券取引所がサブプライムローン会社最大手の
「ニュー・センチュリー・フィナンシャル（ＮＣ）」の上場廃止手続きを始めた、
とアナウンスしたことだろう。
ニュー・センチュリーの財務状況が著しく悪化し、すでに債務不履行
もしくはき債務超過の状態にさえなっているのではないかと指摘されていた。
それ以前にも、サブプライムローン会社は、ばたばたと倒産していたのだが、
最大手までもが上場廃止になるに至って、初めて米国内にも幅広く知れ渡る
ことになった。ちなみに、日本のマスコミではほとんど報じられることもなく、
そのままスルーされた。金融の専門家が報道機関に少ないことの象徴だろう。
ニュー・センチュリーが上場廃止になったのを第１ステージとすれば、
第2ステージは、ヘッジファンドの行き詰まりだった。
サブプライムローンを組み込んだＲＭＢＳ（住宅ローン担保証券）や
ＣＤＯ（ローン担保証券）、ＭＢＳ（Mortgage-backed securities、
不動産担保証券）といった証券化商品を、もっとも数多く保有していたのは
ヘッジファンドだ。いずれのヘッジファンドも、レバレッジをかけて、
実際の投資金額の10倍〜20倍もかけて保有していたのだ。
サブプライムローン会社の破綻で、その証券化商品が大きく値崩れ。
それまで額面が１００だったのが、ＡＡＡでも70〜80に、
ＢＢＢとなると50台前後にまで下落してしまっていた。
その背景には、ニュー・センチュリーが経営破たんしたことで、
格付け会社が慌ててＲＭＢＳ、ＣＤＯ、ＭＢＳの格付けを下げ始めたからだ。
ニュー・センチュリーの上場廃止が、結果的にサブプライムローン関係の
証券化商品の格下げにつながり、それらを大量に保有していたヘッジファンドが
破綻を始めたというわけだ。ちなみに、この格下げは手段を選ばないもので、
１日に数百の証券を一斉に格下げするような極端なことをしている。
なりふりの構わない格下げだったといって良い。
サブプライムローン会社の
破綻を甘く見たバーナンキ？
ヘッジファンドの破綻は、その後大手の金融機関を巻き込んでいく。
5月にはいるとＵＢＳが自社のヘッジファンドの破綻で1億２４００万ドル
（１４２億円）の損失を計上。そして、６月にはいるといよいよ
ベアスターンズが登場。ベアスターンズが抱えるヘッジファンドが
相次いで資金不足に陥り、金融市場は信用収縮に入っていく。
Text by 岩崎博充
続きはコチラ……
Photo Contents
Vietnam Hanoi 1998
Vietnam Hanoi 1998
|
